築年数別の価格推移
- 2025年12月11日
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マンションの価格は、築年数によって一定の傾向を持つことが知られています。ただし、「古くなるほど価値が下がる」という単純な話ではありません。実際には、管理状況・立地・市場環境などが複雑に影響し、築年数ごとに異なる推移を見せます。
この記事では、第三者視点で “築年数別にマンション価格がどのように変化しやすいか” を長期的に使える形で整理します。マンションの価値を否定する内容ではなく、売却・保有・買い替えの判断材料として活用できる構造にしています。
築年数と価格の関係は「緩やかな下落 → 安定 → 条件次第で再評価」という流れ
マンション価格は概ね次のような傾向を持っています。
新築〜築5年：需要が強く、価格が比較的高い
築6〜15年：緩やかに価格が落ち着く傾向
築16〜25年：管理状況の差が価格に反映されやすい時期
築26年以上：立地・建物の状態により価格が安定 or 再評価される場合もある
これは“築年数が進むほど価値がない”という話ではなく、どの時期にどんな要因が価格に影響するかを理解しておくことが重要という意味です。
築0〜5年：新築プレミアムが影響し、価格は高く推移しやすい
築浅のマンションは、建築コストや最新設備の導入により評価が高いことが多いです。
この時期の特徴
設備の新しさが魅力
建物・室内の劣化が少ない
修繕積立金が比較的安く設定されている
住宅ローン控除の対象になりやすい
ただし、新築時の販売価格には“広告費や販売経費”が含まれるため、購入直後は一時的に価格が調整されることもあります。
築6〜15年：価格は緩やかに落ち着くが、安定期に入る
この時期は、価格が最も落ち着くフェーズと言われています。
価格が落ち着く理由
設備が徐々に標準化してくる
新築時のプレミアムが薄れる
エリア内の中古流通が増え、相場が明確になる
一方で、築10年前後は「入居者の入れ替わりが増える時期」であり、売却しやすいタイミングでもあります。
築16〜25年：管理状況で価格差が大きくなる時期
この年代のマンションは “管理の良し悪し” が価格に明確に出やすくなる 時期です。
価格に影響する要素
大規模修繕が適切に行われているか
修繕積立金が健全か
共用部の劣化具合
管理組合の運営状況
築20年を超えても管理が良いマンションは人気が高く、逆に管理状態が不十分な場合は価格に影響が出やすくなります。
ここは“築年数＝マイナス”ではなく、“管理の質で価格が分かれるフェーズ” と理解することが大切です。
築26年以上：むしろ再評価されるマンションもある
意外かもしれませんが、築年数が古いマンションでも、条件次第では高い評価を受けるケースがあります。
再評価される要素
駅近やブランドエリアなど、立地が強い
建物の構造がしっかりしている（SRC造など）
室内リノベーションの需要が高いエリア
住環境の魅力が安定している
築古でも、「人気エリア × 管理状態が良好 × リノベが映えるマンション」は中古市場で一定の需要が維持されます。
築年数だけでは評価できない理由
マンション価格は築年数だけで決まるものではありません。むしろ、次の要素の方が影響力が大きい場合もあります。
立地（駅距離・街の魅力）
管理組合の運営レベル
リフォーム・リノベーションの有無
周辺開発や人口動態
タワマン・低層など建物特性
間取り・住戸位置・眺望
築年数ごとの“傾向”は存在しますが、個別要因によるプラス評価が十分に起こり得ます。
築年数別の売却タイミングをどう考えるか
築年数は売却時期を考えるひとつの材料ですが、「築何年だから売るべき／売らない方が良い」という単純な判断はできません。
大切なのは次の3点です。
自分のマンションの個別要因がどう評価されるか
市況（需要・金利・エリア価値）がどう変化しているか
将来のライフプランとどう整合するか
築年数は「価格形成の一要素」であり、売却の良し悪しを決める決定打ではありません。
まとめ：築年数は“マンションの価値を判断する要素のひとつ”
築年数別の価格推移は次のように整理できます。
新築〜5年：価格は高めで推移
6〜15年：相場が落ち着く
16〜25年：管理状態で価格差が出る
26年以上：立地・管理次第で価値を維持・上昇することも
重要なのは、築年数そのものより、“管理・立地・住戸条件・将来性の総合力で価値が決まる”という点です。
売るかどうかは築年数だけで決める必要はなく、現状の価値を正確に把握できれば、どの選択肢にもメリットがあります。
